コロナ禍で思春期世代のメンタルヘルスが増悪―この影響は男子で顕著、支援策の充実が求められる―

2023年11月22日
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター
公益財団法人 東京都医学総合研究所
国立大学法人 東京大学医学部附属病院

研究成果のポイント

• 東京近郊の一般思春期児童の約2000人の縦断調査データ（東京ティーンコホート）を用いて、コロナ禍が16歳児のメンタルヘルスに与えた影響を検討しました。
• コロナ禍中（2020年3月～2021年9月）に調査が実施された群は、コロナ禍前（2019年2月～2020年2月）に調査された群よりもメンタルヘルス指標（抑うつ症状と精神病様症状）の増悪を認めました。
• この増悪は男子でより顕著で、抑うつ症状は初期の学校閉鎖期間後から2021年にかけて徐々に増悪しました。
• 一方、女子では、学校閉鎖期間（2020年3月～5月）に抑うつ症状が一時的に改善しましたが、学校が再開されるとコロナ禍前と同水準に戻りました。

これらは、コロナ禍が2年目に入るにつれて、特に思春期男子のメンタルヘルスが悪化したことを示します。今後長期的な経過を評価すると同時に、思春期世代のメンタルヘルスに対する支援策を充実していく必要があります。

背景

世界的に、コロナ禍における思春期世代のメンタルヘルスの悪化が報告されてきました。一方、これまでの研究では、コロナ禍前との比較がなかったり、思春期の発達に伴う自然なメンタルヘルスの変化と区別することが難しかったりと、コロナ禍による影響を十分に評価できていませんでした。

概要

国立研究開発法人 国立国際医療研究センター（略称：NCGM）の国際医療協力局グローバルヘルス政策研究センターの細澤麻里子主任研究員、公益財団法人 東京都医学総合研究所の社会健康医学研究センターの山口智史研究員および西田淳志センター長、国立大学法人 東京大学の大学院医学系研究科脳神経医学専攻臨床神経精神医学講座の笠井清登教授、安藤俊太郎准教授、米国フォーダム大学のJ.DeVylder博士らの研究グループは、コロナ禍をまたいで実施された東京ティーンコホート（注1）の16歳時調査のデータを用いて、コロナ禍が思春期世代のメンタルヘルスに与えた影響について分析しました。また、性別や世帯収入、コロナ禍の時期によってこの影響が異なるのかについても検討しました。

問合せ先

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国立研究開発法人 国立国際医療研究センター
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電話：03-6228-0562

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