日本人における予防可能ながんによる経済的負担は1兆円超え（推計）
適切ながん対策により、経済的負担の軽減が期待される

2023年8月2日
国立研究開発法人 国立がん研究センター
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター

ポイント

• がんによる経済的負担と、生活習慣や環境要因など予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担を推計し、がん予防の経済効果を明らかにしました。
• がんによる総経済的負担は約2兆8,597億円（男性は約1兆4,946億円、女性は約1兆3,651億円）で、経済的負担は男女間で大きな差がないことがわかりました。
• 予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担は約1兆240億円（男性は約6,738億円、女性は約3,502億円）で、男女ともに胃がんの経済的負担が最も高く（男性 約1,393億円、女性 約728億円）、次いで男性は肺がん（約1,276億円）、女性は子宮頸がん（約640億円）の順に高いことがわかりました。
• 予防可能なリスク要因別の経済的負担は、「感染」による経済的負担が最も高く約4,788億円で、がん種別ではヘリコバクター・ピロリ菌による胃がんが約2,110億円、ヒトパピローマウイルスによる子宮頸がんが約640億円と推計されました。
• 予防可能なリスク要因に対し適切な対策を実施し、がんを予防・管理することは、命を救うだけでなく、経済的負担の軽減にもつながることが期待されます。

概要

国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策研究所（理事長、所長：中釜 斉、東京都中央区）予防研究部（部長：井上 真奈美）を中心に構成される研究グループは、日本人における最新の人口寄与割合（以下、PAF）のデータを用い、がんそのものによる経済的負担と予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担を推計し、がん予防の経済効果を明らかにしました。

「がん」は、1981年以来、わが国において死因第1位となっており、その罹患者数は2019年で約100万人（男性 約57万人、女性 約43万人）、死亡者数は2021年で約38万人（男性 約22万人、女性 約16万人）と、がん患者は増加傾向にあります。がんの要因とされる生活習慣や環境要因に対して、適切な対策や予防を行うことによって、新たながん患者を抑制し、がん関連の直接医療費や労働損失を回避することが可能になると考えられます。

本研究成果は、2023年5月4日に国際英文ジャーナル「Global Health & Medicine」で早期公開されました。

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